理想的な家づくりが叶う新築一戸建ての暮らし。
間取りや立地などの条件はもちろん、もしもの時のために、耐火基準や耐震基準にも細心の注意を払いたいという方が多いのではないでしょうか？
そんな方のために、憧れのマイホームを購入する前にチェックしておくべき耐火建築物について解説していきたいと思います。
新築一戸建てを購入する前に知っておきたい耐火建築物とはどのような建築物？
マイホームの購入において大切なのは、安全性や住みやすさなどの住環境の充実を、いろいろな角度から見ること。
マイホームの購入を検討している方なら、どなたでも一度は、「耐火建築物」という用語を耳にしたことがあるのではないでしょうか？
耐火建築物とは、柱・床・屋根・壁などの家の主要構造部が、耐火構造となっている建築物、または、火災が終了するまでに火災に耐えられる構造となっているものなどを指します。
具体的には、一戸建てのように、階数が2～4階の場合は、最低でも1時間の火災に耐えられる非損傷性と遮熱性の性能が備わった建築物であることが求められます。
また、耐火構造と混同しやすいものとして防火構造がありますが、「燃えないようにする」ための構造を目的とした耐火構造に対して、防火構造は、建築物の中に「炎が入らないようにする」ための構造。
特殊な場合をのぞいて、一般住宅では、建築基準法に則った耐火構造ではなく、もしもの火災の時などに備えた防火構造を採用するケースが多くなっています。
万が一の火災のことを考えた家は、防犯性においてもメリットが大きいので、安心・安全な家づくりのためにしっかりと検討したいものです。
予算から考えるマイホーム！耐火建築物とするためにかかる費用はどのくらい？
これから建てようとする新築一戸建てが必ずしも耐火構造である必要はありませんが、もし、一戸建ての我が家を建てようとする土地が、防火規制区域や準防火地域に該当する場合は、家を耐火建築物や準耐火建築物とする必要があります。
購入予定の土地などが、防火規制区域や準防火地域に該当するかどうかわからないという場合は、不動産会社や施工会社に訪ねるのがおすすめです。
また、地方自治体が公開している情報から、自分で調べることもできます。
防火規制区域や準防火地域に家を建てる場合は、そうでない土地に家を建てるよりは、どうしても費用がかかってしまうものです。
基本的に、耐火構造に必要となるのは、鉄筋コンクリート造・鉄骨鉄筋コンクリート造・鉄鋼モルタル造などの頑丈なつくり。
一般的には、建築物を耐火構造とするためには、防火構造とする時よりも1.5倍程度の費用がかかると言われています。
新築一戸建て住宅の予算を考える上でも、マイホームの火災被害を抑えるためにも、あらかじめこの違いをきちんと知っておくと安心ですね。
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